建築コンサルの転職先4選と年代別の選び方【転職を有利に進める！】

FC編集部

『あれ、これ、どうなの？』 疑問やモヤモヤを解消し、 晴れ晴れと日々のお仕事に注力できるよう、 派遣で働く皆様のお役に立てる記事を配信中！ ファーストコンテック編集部です。

「建築コンサルの仕事が忙しすぎて辛い。転職で今より良い会社が見つかるかな？」
「転職事情ってどうなの？建築コンサルからだと、どんな転職をするのが正解なんだろう」

一般的に建築（建設）コンサルタントの仕事は忙しいことで知られています。

休日出勤や残業が頻繁で、身体の疲労だけでなく、家族との時間がとれず辛いですよね。

その上、年収が低い、人間関係が悪いなどの理由が重なると、当然、転職が頭を過ぎると思います。

そこで気になるのが、自分にとって今より良い転職先が見つかるかどうかですよね。

建築（建設）コンサルタントの転職事情は、年代によって違います。

ただ、こうした事情を意識する前に、何より大切なのが、「転職の軸」です。

転職の軸とは、あなたが転職先を選ぶときに重要視すること。譲れない条件のことです。

譲れない条件は人それぞれ違うため、そこを明確にしておかなければ、あなたにとっての今より良い転職先を見極めることができません。

そこでこの記事では、転職の軸となる3つの要素「待遇」「仕事の内容」「環境」について解説します。
あなたの転職の軸を明確にして頂いた上で、建築（建設）コンサルタントにおすすめの転職先や、転職先の探し方を紹介します。

さらに、建築（建設）コンサルタントからの転職で後悔をしないように、今から把握しておくべきコツも伝授します。

記事を読めば、転職を成功させるために、何から始めればいいか、どこを転職先に選ぶのかが具体的になり、より良い生活に向けての一歩が踏み出せます。

建築（建設）コンサルタントから転職したい人はもちろん、転職すべきかどうか迷っている人も答えが出やすくなりますので、ぜひ最後まで目を通して頂けたらと思います。

1.建築（建設）コンサルタントの転職の軸となる3つの要素

建築（建設）コンサルタントからの転職を成功させるためには、まず、「転職の軸」を明確にすることが必要です。

冒頭でも述べましたが、転職の軸とは、あなたが転職先を選ぶときに重要視すること。譲れない条件のことです。

新卒の際に「就職の軸」を考えた人がいたかもしれませんが、「就職の軸」と「転職の軸」との違いは、「転職の軸」の方がより具体的であることです。

業務経験を積んでいるため、下記のような転職したい具体的な理由が、そのまま「転職の軸」に反映されるからです。

ここでは、建築（建設）コンサルタント​​からの転職活動をする多くの人が「転職の軸」とする、3つの要素を解説します。

今の何を変えたくて転職するのか？

「転職の軸」をしっかり決めることで、会社選びの基準が定まります。

あなたが最も重要だと思う転職の軸を考えながら、みていきましょう。

1-1.転職の軸①｜待遇

建築（建設）コンサルタントからの「転職の軸」として、「待遇」が挙げられます。

現在の仕事に下記のような不満を抱いて、転職したいと考える人が少なくないためです。

待遇と一口にいっても、収入面、労働時間や福利厚生など、人それぞれ譲れないポイントが違いますが、多くは下記の2つでしょう。

• 収入面
• 労働時間

詳しくみていきます。

1-1-1.収入面

収入面を軸にする場合は、『年収が〇〇〇万円以上であること』というように、具体的な数字を設定するとめざす目標が明確になります。

求人サイトや情報サイトによると、一般的な建築（建設）コンサルタントの年収相場は以下のようになっています。

※あくまでも求人サイト等の情報から推定した値で、実際には企業の規模や地域、キャリアによって異なります。

企業規模が大きなところでは、全年代の平均年収が700万円以上という所もありますし、反対に地方の小規模の企業では全年代平均が400万代前半の例もあり、バラつきがあるようです。

どの値を基準とするかは人によって違いますが、表に示した相場より年収が低い場合は、転職を考えた方が良いかもしれません。

相場を参考に、軸となる金額を定めましょう。

1-1-2.労働時間

労働時間を転職の軸にする場合、要素となる具体的な項目は以下のようなものです。

いま一番不満に思っているのは、休日がないことでしょうか？
残業の多さでしょうか？それとも、連続休暇がとれないことでしょうか？

どれもという場合、複数というケースがあるかもしれませんが、その中でも優先順位をつけておくことが重要です。

優先順位をつけることで、譲れない条件が明確になります。

1-2.転職の軸②｜仕事の内容

「転職の軸」として考えられる2つめが、「仕事の内容」です。

建築（建設）コンサルタントの仕事では、下記のような不満を抱いて転職したいと考える人が多くいます。

こうした理由から転職を考える場合は、仕事の内容に関する次のような要素を「転職の軸」に設定しましょう。

他にも、人によっては「未経験でチャレンジできる仕事」、あるいは、特定の業種や職種に携わることを、譲れない条件に掲げることがあります。

1-3.転職の軸③｜環境

「転職の軸」にする要素の3つめは、「環境」です。

職場の環境に不満があり、建築（建設）コンサルタントからの転職を考える人も珍しくありません。

こうした理由から転職を考える場合は、環境に関する次のような具体的な要素を「転職の軸」に設定しましょう。

勤める前に人間関係が良好かどうかの判断をするのは難しいですが、会社の評判を口コミ情報からリサーチすることである程度はつかめます。

またこの他に、環境の要素として「自分に合った社風である」ことを一番の条件にする場合もあります。

このケースでは、ホームページの企業メッセージ、社員のコメント、職場の写真が、社風や雰囲気を判断​​する手がかりになります。

2.建設コンサルタントの転職先4選

「転職の軸」が定まったら、転職先をどこにするか職種や業種の範囲を絞りましょう。

その際、役立てていただくために2章では、建設コンサルタントの転職先としておすすめの4選を解説します。

あなたの「転職の軸」にマッチする転職先はどんな職種（業種）でしょうか。
順にみていきましょう。

2-1.他の建設コンサルティング企業

建設コンサルタントの多くが選ぶ転職先は、業界内の、他の建設コンサルティング企業です。

この転職では、会社の規模や、都市と地方で状況が違ってくるので、下記の2つのパターンに分けて解説します。

違いをよく把握していきましょう。

2-1-1.「大手」と「中小」の建設コンサルティング企業

「大手コンサルティング企業」への転職では、これまでの経験が活かせるというメリットがあり、企業側も即戦力として良い待遇で採用してくれる可能性が高いです。

特に、転職の理由が年収である場合、経験者としての能力を認めて採用してもらうことで、条件面を今より改善することが可能になります。

また、中小の建設コンサルティング企業は、大手ほどには仕事量が膨大ではないようです。

中小の建設コンサルテイング企業とは、一般的に社員数100人以下の、地域密着型の企業を指します。連日残業で土日も休めないといった激務に苦しんでいる人は、解放される可能性が高いです。

ただ、年収は下がる可能性が高いことを念頭に入れておきましょう。

2-1-2.「都市」と「地方」の建設コンサルティング企業

「都市の建設コンサルティング企業」への転職は、国土交通省などのビックプロジェクトに関われるチャンスや、高い年収を得られる可能性が上がります。

また、「地方の建設コンサルティング企業」への転職は、他部署との横のつながりや地域貢献を実感しつつ、休みを取りやすくなります。ただ、年収は下がる可能性が高いでしょう。

あなたの優先順位を決めたうえで、実現したい働き方が叶う企業を選びましょう。

　　2-2.建設会社（ゼネコン）

※会社の規模や年齢、キャリアによって違いますが、相場としてゼネコンの平均年収は900万円程度です。

建設会社（ゼネコン）への転職も、選択肢のひとつです。

ゼネコンとは、建築物を作るために必要な「設計・施工・研究」を総合的に行う企業です。建設コンサルタントからゼネコンへの転職は、発注者から受注者側への転職になります。

メリットは、多くの場合年収がアップすることです。
また、実際に現場で「作る」作業に関われるということが、人によっては魅力的な要素といえるでしょう。

ですので、建設会社（ゼネコン）への転職は、転職理由が、年収の低さ、現場の作業に関われないことである人におすすめです。

ただ、建設会社（ゼネコン）は建設コンサルより激務であることが多く、労働環境の改善はあまり期待できません。

2-3.公務員（都道府県や市町村の建設関連部署）

建設コンサルタントから、公務員として都道府県や市町村の建設関連部署​​へ転職するケースもあります。
受注側から、河川や道路、下水道、公共施設工事などの発注側になるということです。

受注から発注に変わっても、建設関連部署であれば、培った建設の知識やスキルを活かして活躍できます。

都道府県、市町村によっても違いますが、基本的には公務員の方が労働環境は良いので、激務が辛いことが転職理由の人の就職先候補としておすすめです。

やりがいを求めていた人には、社会に役立つ仕事をしていると実感できるメリットもあるでしょう。

ただし、この転職には、公務員試験に合格することが必須となります。

また、人事院「令和3年国家公務員給与等実態調査」をもとに推計する​​と、国家公務員の平均年収は660万円程度です。

現在の年収によっては、転職によって年収が下がってしまう人もいるかもしれません。ただ、民間企業よりも安定した職場であるとはいえそうです。

2-4.異業種の企業

仕事の内容を「転職の軸」にしている人は、異業種の企業への転職を考えるのも一案です。

といっても、一からの出発というよりは、これまでの経験やスキルが何らかの形で活かせる仕事がおすすめです。その方が職場に馴染みやすく、あなたの能力も発揮しやすいでしょう。

具体的には、次のような仕事がおすすめです。

※新築マンション開発、都市開発、リゾート開発など企画開発を手がける不動産会社のことです。

現職の「仕事の内容」に不満がある人は、異業種への転職でやりがいが感じられる可能性があります。

ただ、経験やスキルが活かせるといっても、未経験の仕事なので、年収は下がると思っておいた方が良いでしょう。

3.【年代別】建設コンサルタントが転職先を選ぶときのポイント

建設コンサルタントの転職で、おすすめしたい業種、狙い目の分野は年代によって違います。

そこでこの章では、20代、30代、40代に分けて、建設コンサルタントが転職先を選ぶときのポイント​​を紹介します。

あなたはどの年代にあたるでしょうか。

それ以外の年代も参考になりますので、順にみていってください。

3-1.【20代】年齢が若いうちは異業種転職も視野にいれよう

20代の人は、同業の建設コンサルタントや建設業界内での転職に加えて、未経験の異業種への転職も視野にいれましょう。

20代の今なら、どちらも可能性があります。

異業種の場合、30代以降では、経験や実績のある即戦力となる人材が求められるため、未経験からの転職は難しくなります。

ですので、営業や人事、設計職など、今と違う仕事にチャレンジしたい人は20代の間に転職した方が良いでしょう。

また、建設業界は全般的に高齢化していて、若手を求めているため、20代で建設コンサルタントの経験とスキルがある人は売り手市場の状況です。

あなたが20代なら、同業、異業種とも選択肢に入れられるでしょう。

3-2.【30代】ゼネコンなど同じ業界の仕事を狙おう

30代の建設コンサルタントの転職のポイントは、培ってきた経験やスキルを活用できる分野を選ぶことです。

なぜなら、30代以降は、企業が即戦力を求める傾向にあるため、異業種転職は難しくなってくるからです。

一方で、建設業界への転職なら、建設コンサルタントで10年前後の業務経験があることが、他の年代より有利に働くでしょう。培った建設の知識やスキルをアピールできる上に、年齢も若く、転職が成功しやすくなります。

具体的には、他社の建設コンサルタント、ゼネコンや公務員（都道府県や市町村の建設関連部署）​​が狙い目です。

高齢化が進んで若手人材が不足する建設業界で、30代はまだ若く、種類は違っても建設系の仕事をしていたというだけで信頼感が高まります。

また、他社の建設コンサルタントなら、一から業務を覚える必要がなく、即戦力として力が発揮できるので、歓迎される可能性が高いです。特に「技術士」の資格を持っていると、転職はかなり優遇されます。

30代で建設コンサルタントから転職する場合は、同業、同業界の2つが選択肢になります。

3-3.【40代】同業の建設コンサルティング会社で待遇アップをめざそう

40代の転職では、同業の建設コンサルティング会社に絞った転職活動をおすすめします。

年齢からみて、同業の未経験分野や異業種転職で、希望の待遇や働き方を求めるのは難しいからです。

企業は、即戦力になる40代なら欲しいかもしれませんが、仕事を教えなければいけない未経験の40代を積極的に採ろうとはしません。転職できたとしても、現状と比べて年収などの待遇が大きく下がってしまうでしょう。

一方で、建設コンサルタント業界はここ数年、売り手市場といわれています。仕事があるのに人材不足で受注ができないといった機会損失まで発生しているため、企業は実力のあるコンサルタントを常に求めています。

現役世代が減少傾向にある建設コンサルタント業界では、経験とスキルのある40代は有利です。

40代の転職では、同業の建設コンサルティング会社で待遇アップをめざしましょう。

4.建設コンサルタントの転職先を探す方法3つ

建設コンサルタントからの転職先の、3つの探し方について解説します。

あなたに合ったものを選べるように、それぞれの方法を把握しておきましょう。

4-1.知人に紹介してもらう

建設コンサルからの転職方法のひとつめは、知人に紹介してもらうことです。

書類選考が免除されるなど選考が他の人より有利になったり、会社の情報や雰囲気をよく聞いた上で働けるなどのメリットがあります。

一方で、選考の途中で希望と違うと感じても辞退しにくかったり、採用後にすぐ退職すると知人と気まずくなるといったリスクが考えられます。

知人の紹介では、すぐ飛びついて話を進めてもらうことはせず、自分なりに職場のリサーチをし、転職の軸にも照らし合わせてしっかり考えてから、話を受けるかどうかを判断しましょう。

4-2.転職エージェントに相談する

探し方のふたつめは、転職エージェントに相談することです。

転職エージェントでは、アドバイザーがキャリアの相談に乗ってくれたり、相性のいい求人案件を提案してくれるのに加えて、過去の実績をもとに選考までのサポートをしてくれます。​​

建設エージェントは数多くありますが、建設コンサルタントの経験を活かした転職なら、建設業界やコンサルタントに特化した転職エージェントを活用するのが良いでしょう。

転職エージェントでは、企業の採用サイトでは公開していない「非公開求人」を数多く保有しており、個人では探すことが難しい求人に出会える可能性があります。

4-3.ホームページから探す

自分で企業のホームページから探す方法も転職先の探し方のひとつです。

この方法のメリットは、自分が心から働きたいと希望する企業に応募できることです。

すべての企業が求人を出しているわけではないので、転職サービスの利用だけでは、希望する企業に巡り会えない可能性があります。

ただ、希望する企業が人材を募集していない可能性も排除できませんよね。

希望する企業に募集がない場合、すぐ諦めるのでなく、採用担当宛に電話やメールなどで確認をしてみましょう。企業によっては、募集をしていなくても、いい人材がいたら採用するという可能性もあります。

5.【絶対に後悔したくない】建設コンサルタントの転職で押さえるべきコツ4つ

ここまで読んできて、転職の方向性が決まってきた人に向けて、建設コンサルタントの転職で押さえるべきコツを伝授します。

せっかく決めた転職で後悔をしないように、しっかり把握しておきましょう。

5-1. 技術士の資格が取れる場合は実務経験を満たすまで耐える

いま現在、技術士の第二次試験の受験資格となる実務経験期間である場合は、転職するのは合格した後にしましょう。

技術士資格を持っている方が、転職には絶対的に有利だからです。

はっきり言って、長い実務経験に耐えてきたのに、途中で辞めるのは勿体ないです。

技術士資格があれば、「建設分野における科学技術のスペシャリスト」と​​しての評価と信頼が手に入ります。
難関を突破し、国によって技術的な能力が認められたことをアピールでき、条件の良い転職が望めます。

建設コンサルタントの中でも技術士資格を持った人は少ないので、企業にとっては特別手当を出すなど優遇してでも欲しい人材なのです。​​

「それでももう耐えられない…」という場合は仕方ないです。

しかし、早まった転職で後悔しないためには、実務経験の期間を満たすまで耐えて、合格後に転職するのが良策です。

5-2.転職することは絶対に会社の人に言わない

転職活動中の注意点として覚えておいて欲しいのが、悩みがあっても、転職のことは絶対に会社の人に言わないということです。

親しい同僚でも、信頼できる先輩だとしても、相談してはいけません。「秘密にしてね」と約束したところで、こうした話はなぜか必ず洩れるものです。

実際、転職の失敗例の中でも、会社に転職活動が知られたことによるトラブルは少なくありません。

具体的には、次のようなトラブルが想定できます。

仮に引き止められて転職を断念したとしても、今度は周囲から「改善条件を出して残った人間」という目で見られ、居心地が悪くなることが考えられます。

転職活動には葛藤がつきものなので、つい内情を良く知る会社の人に話してしまいがちですが、転職するにせよ、しないにせよ、良くない結果を招きます。

転職活動を始めたら、転職先が決まって正式に会社に伝えるまでは、周囲に話さないことを徹底しましょう。

5-3.同業他社へ転職するときは「3ヶ月前」に会社へ伝える

他の建設コンサルティング会社に転職する場合は、3ヶ月前には「辞める決心を固めた」ことを伝えてください。

会社や、引き継ぐ相手に迷惑がかかってしまうからです。

建設コンサルタントは、「辞めにくい」仕事の1つとして知られています。

忙しい上に仕事量が多く、また、引き継ぎ事項も膨大であることから、1〜2ヶ月前に申し出ても、気持ち良く辞めることは難しいでしょう。そのせいでトラブルが起きたりすると、あなたの転職にも影を落とします。

会社規模や地域にもよりますが、建設コンサルタント業界は狭い世界なので、退職時にごたごたがあると、噂がすぐに広まってしまう可能性があります。問題の人という目で見られてしまい、新天地での出発が上手くいかなくなってしまいます。

同業他社への転職で後悔しないためには、退職の意志を3ヶ月前までに会社に伝えることを心しておきましょう。

5-4.辞めたい理由が漠然としているなら転職しない決断もある

最後に、辞めたい理由がハッキリしていないなら「転職しない」という決断もあることを覚えておいてください。

明確な理由（年収面、仕事の内容面、環境など）がなく、「なんとなく合わない」「友だちも転職したから」などの、漠然とした気持ちでの転職は失敗する可能性が高いです。

5-4-1.転職理由は明確に言えるか？

自分に問いかけてみて、転職理由を明確に言語化できるか、紙に書き出してみましょう。

「なんとなくやりがいを感じない。もっと良い仕事がある気がして…」この程度の気持ちなら、今は転職しない方がいいかもしれません。

建設コンサルに限らず、何ひとつ不満のない、あなたにとって完璧な会社などどこにもありません。

「なんとなく合わない」程度の気持ちで転職してしまうと、そこでもやっぱり「何か合わない」という同じ悩みを繰り返すことになってしまいます。

5-4-2.まわりが転職しているという雰囲気に流されていないか？

転職が当たり前になった現在、友人や、同僚の中に転職する人は大勢いるでしょう。
「年収が上がった」などの情報を聞いて、刺激されることもあるかと思います。

しかしながら、まわりが転職したからといって「自分も…」と考えるのは短絡的過ぎます。
転職は今の会社では叶えられない目標があったり、解決できない問題がある、といった明確な理由で行うものです。

もし今、会社に対してどこかしっくりこないというモヤモヤを抱えているなら、まずは、その悩みの原因を明確にするところから始めてください。

転職を具体的に検討するのはそれからでも遅くありません。

6.まとめ

建設コンサルタントからの転職を成功させるためには、まず下記のような「転職の軸」を明確にしましょう。

• 待遇
• 仕事の内容
• 環境

ただ忙しいのが辛い、現状から脱したいというのではなく、「転職の軸」をしっかり決めることで、会社選びの基準が定まります。

転職で後悔しないために、押さえておくべきコツは次の4つです。

• 技術士の資格が取れる場合は実務経験を満たすまで耐える
• 転職することは絶対に会社の人に言わない
• 同業他社へ転職するときは「3ヶ月前」に会社へ伝える​​
• 辞めたい理由が漠然としているなら転職しない決断もある

あなたの転職に関するお悩みの解消に、この記事を役立てて頂けたら幸いです。